収入保障保険ってなに?得する?損する?収入保障保険のメリット・デメリット

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保険に加入する本来の理由は、将来起こり得るかもしれないリスクに備えるものです。

しかし最近ではCMや宣伝の効果によって余計な保険に過剰加入しすぎてしまったり、保険料の安さだけで保険を選ぶ人が増えてきています。

同じ条件で保険料が安ければ問題はないですが、同じ条件を設定している保険会社はまず存在しません。

そんな時代だからこそ選ぶ保険はとにかくシンプルであることに拘ることが重要です。

今回はシンプルでわかりやすい収入保障保険について説明していきます。

■保険料が安くて大きな保障が持てる保険!

▼保険金と保険料のバランスを考えよう!

まず、生命保険にある「形」ですが、
・終身保険
・定期保険
・収入保障保険
の3つの種類に分類されています。

年代によって加入する保険は変わってきますが、お子様がいるご家庭には世帯主用の大きな保障を用意してもらいたいです。

こちらの大きな保障を確保するには、定期保険や収入保障などの掛け捨てタイプでの加入をおすすめします。

終身保険は大きな保障を求めるにはとんでもないほどの高額な保険料を必要とするため、加入自体が難しいでしょう。

そもそも終身保険は60代や70代の方が相続対策や葬式代などが一般的であり、若い人が加入する保険ではありません。

さらに低金利の今の時代に長期の金融商品である終身保険に加入することは不利です。

保険料も考え家族用にしっかりと保障を持つのであれば掛け捨てが良いでしょう。

■収入保障はもちろんメリットだけではない!

▼デメリットも考えよう!

収入保障は割安な保険料で保障を持てる収入保障はとても人気です。
そもそも収入保障という保険は

例として30歳男性で月20万円の保障を20年間持つ保険に加入した場合
契約した年は
20万×12×20年=4800万円の保障を確保したことになります。

この保険は今までの定期保険と違って、一時金で大きな金額がドンっと入ってくるわけではなく、毎月お給料のように死亡保険金が入る仕組みです。
そして保険をかけている間は毎月死亡保障金額が減っていくような形です。

最後のほうで金額が少なくなってしまうのは困るので最低保証金額が設定されています。

最低保証とは20万×12か月×5年=1200万円などと、この期間中に死亡した場合は一律1200万であるという保証です。

保険の種類によっては最後の5年~短い保険で2年間は最低保証がありますので、最低保証期間も必ず確認しておくことをおすすめします。

この保険は非常に割安で大きな保障を持てるので、代理店や窓口販売ではかなり売れています。

そして契約する人も多いですが、この保険だけで保障をカバーするのは難しいです。
この保険のメリットは保険料が安いことにありますが、

デメリットは
・保障が減っていくこと
・期間が終了したら保険が亡くなる事
の2点にあるため、子供が独立した後はまったくの無保険になってしまいます。

さらに一時金が無いため。お葬式の費用などの準備はありません。

そのため終身保険と組み合わせて加入している人が多いです。

収入保障のように割安な保険に加入しても、結局終身保険もセットで加入する必要性が出てくるため、保険料は安いとは言えないのが現状です。

この収入保障特約は、同じ保険料を払っているのに保障が減っていくのはちょっとな…
と思っている方や毎月ちょこちょこ入ってくるのは嫌という人には向いていない保険です。

■まとめ

色々な保険を組み合わせて加入する保険が増えていますが、できれば一つの会社で必要保障額の範囲内の保障に加入することをおすすめします。

特に収入保障保険のように毎月保険金額が減っていく保障は意外とわかりにくく、さらに足りない一時金部分を補おうとすれば、もう一つ保険に加入しなければいけなくなり、保険証券が1枚増えてさらにわかりにくくなることは間違いありません。

安くて大きな保障に加入できる保険であるメリットもあれば、保険の終わりが必ず来るということです。

もちろん最後まで保険を使わずにいられることが一番良いですが、保険を使わずにいても保険の見直しも新規加入もできない状況下の健康状態だった場合は、収入保障保険が終わった瞬間に死亡保障は無くなります。

お子様が独立したあとの保障でもお葬式代は必要なので、終身保険にもう一本加入しておくか、定期保険が主契約で収入保障保険を特約とする保険に加入するのも一つの方法でもあります。

お子様が卒業するまでは大きな保障が必要ですが、できるだけ割安な保険料でしっかりとした保障をかけながらも未来の自分が続けて行けるような保険であるように加入する段階から考えておくことが大切です。

どんな保険でも必ずメリットとデメリットがありますので、メリットだけではなくデメリットもしっかり把握しておきながら、家庭的に打撃ではないデメリットの保険に加入できるよう
できれば複数の専門家に相談して、最後にはご家庭でまとめ、決断することをおすすめします。

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